結婚や同居をきっかけに「生活費はどう出し合う?」と話し始めたものの、なんとなく決まらないまま、払える人が払っている。そんな状態が続くと、どちらかがもやもやしてきますよね。

夫婦の家計管理の形は、大きく分けると 3 つです。

  • 一体型:2 人の収入をすべて 1 つにまとめる
  • 拠出型(出し合い型):それぞれが決まった額を共通の口座に出し合い、残りは各自のお金にする
  • 分担型:家賃は片方、食費はもう片方のように、出費ごとに払う人を決める

どれが正解ということはありません。合う形は、共働きか片方の収入が中心か、収入の差、自由に使えるお金をどう考えるか、家計をまめに見られる人がいるかで変わります。そして、形を決めるより難しいのが続けることです。育休や転職で収入が変わると、最初に決めたルールが合わなくなりやすいものです。

この記事では、3 つの型の違いと選び方、生活費の分担割合の決め方(折半・収入比・残りを同じにする)の計算例、始めるときの 4 つの手順、そして収入が変わったときの直し方までをまとめました。出産を控えているなら、後半の「育休・産休中は、収入の減り方と入金のタイミングに気をつける」から先に読んでも大丈夫です。

夫婦の家計管理は 3 つの型に分けられる

呼び方は記事や調査によって違い、「財布を 1 つにする」「共通財布」「別財布」「項目別負担型」「おこづかい制」などとも呼ばれます。ここでは、お金をどこまで 1 つにするかで 3 つに分けます。

一体型拠出型(出し合い型)分担型
しくみ2 人の収入を 1 つの家計にまとめ、そこからおこづかいを決める毎月決まった額を共通の口座へ出し合い、残りは各自のお金出費ごとに払う人を決め、それ以外は各自のお金
家庭全体の収支見えやすい共通の口座の分は見える見えにくい
自由に使えるお金おこづかいの額で決まる出したあとの残りすべて担当分を払ったあとの残りすべて
つまずきやすいところ管理する人に手間が集まる。おこづかい以外の買い物に気をつかいやすい各自の残りでいくら貯めているかが見えない担当した出費が増えた人に負担が偏る
合いやすい家庭片方の収入が中心/子育てで出費が多い/貯金の目標がはっきりしている共働きで、それぞれが自由に使える部分も残したい2 人とも家計の管理に手間をかけたくない/同居を始めたばかり

片方が専業主婦(主夫)の家庭では、一体型か、それに近い形が合いやすくなります。このときは「稼いでいる人のお金」ではなく「家庭のお金」として、2 人で中身を見られるようにしておくと、管理する側も使う側も気をつかわずに済みます。

どの型が合う? 決める前に 2 人で話したい 4 つのこと

型の名前から選ぶより、次の 4 つを 2 人で話すと、自然に形が決まってきます。

  1. 収入の差はどれくらいか
    差が大きいほど、折半の拠出型や分担型では、収入の少ない人の手元がきつくなります。一体型か、収入比の拠出型が向きます。
  2. 自分のお金として自由に使いたい額はあるか
    趣味や実家への仕送りなど、相手に細かく見られたくない出費があるなら、拠出型のほうが気が楽です。一体型なら、おこづかいの額を 2 人で決めておくと安心です。
  3. 家計を見る手間を、どちらがどれだけ持てるか
    一体型は管理の仕事が多く、1 人に集まりがちです。2 人とも時間がとれないなら、共通の出費を少なく絞った拠出型のほうが回しやすいこともあります。
  4. 家庭として何のために、いくら貯めたいか
    住宅の頭金や教育費など、2 人の目標がはっきりしているなら、家庭全体の貯金が見える形にしておくと進みやすくなります。

迷ったら、共働きなら拠出型、片方の収入が中心なら一体型から始めて、合わなければ変えるくらいの気持ちで十分です。一度決めた形は、あとから変えてかまいません。

夫婦の家計管理を始める 4 つの手順

手順 1:「共通の出費」と「それぞれの出費」の線を引く

どの型でも、最初に決めておきたいのは「どこまでが家庭のお金で払うものか」です。ここがあいまいだと、「それはそっちのお金で払うものじゃないの?」という小さな食い違いが積み重なります。

共通にしやすいのは、家賃・住宅ローン、光熱費、家のネット回線、食費、日用品、子どもにかかるお金です。迷いやすいのは次のような出費です。

迷いやすい出費決め方の例
外食2 人や家族での外食は共通、1 人のランチは各自
自分のスマホ代・服・美容院各自のお金で払う。一体型なら、おこづかいに含めるかを決める
車2 人で使うなら共通。通勤で 1 人だけが使うなら、ガソリン代だけ各自にする手も
実家への帰省・お祝い家族行事として共通にするか、それぞれの実家の分は各自にするか
趣味・習い事各自。ただし子どもの習い事は共通
年に何回かの大きな出費共通。毎月少しずつ取り分ける「特別費」として扱う

車検や帰省のような年に何回かの出費は、毎月の生活費とは別に積み立てておくと、その月だけ共通の口座が足りなくなることを防げます。書き出し方は特別費の備え方にまとめています。

線を引いたら、共通の出費の 1 か月分を出します。ここに、家庭として貯める分(先取り貯金)と特別費の積立も含めておくと、次の手順で出し合う額がそのまま決まります。

手順 2:生活費の分担割合を決める(折半・収入比・残りを同じに)

拠出型・分担型では、それぞれがいくら出すかを決めます。考え方は主に 3 つあります。

  • 折半:同じ額を出す。分かりやすいが、収入差があると手元の額に差がつく
  • 収入比:手取りの割合に合わせて出す。収入が変わると出す額も自然に変わる
  • 残りを同じにする:出したあとに手元に残る額が、2 人同じになるように出す

計算の例:手取り 28 万円と 20 万円の夫婦

夫の手取りが月 28 万円、妻が 20 万円(合計 48 万円)で、共通の出費が月 30 万円(生活費 22 万円・先取り貯金 6 万円・特別費の積立 2 万円)の場合です。収入が逆の家庭でも、計算のしかたは同じです。

出し方夫が出す額妻が出す額夫の手元妻の手元
折半15 万円15 万円13 万円5 万円
収入比(約 58:42)17.5 万円12.5 万円10.5 万円7.5 万円
残りを同じにする19 万円11 万円9 万円9 万円

収入比は、28 万円 ÷ 48 万円 ≒ 58.3% を共通の出費 30 万円に掛けて、夫が約 17.5 万円です。残りを同じにする場合は、2 人の手取りの合計から共通の出費を引いて 2 で割った額(この例では 9 万円)が、それぞれの手元に残ります。

ほかの割合で出すときの目安も並べておきます(共通の出費 30 万円の場合)。

割合多いほうが出す額少ないほうが出す額
6:418 万円12 万円
7:321 万円9 万円

折半だと、妻の手元は夫の半分以下です。共通の出費が増えるほど、この差は広がります。家事や育児の時間も含めて考えると、収入比や残りを同じにする出し方がしっくりくる家庭もあります。2 人が納得できるものなら、どれを選んでも十分です。

分担型なら、担当する出費の合計が、上の表で出した額に近くなるように振り分けます。たとえば夫が家賃と光熱費、妻が食費と日用品、のように組み合わせて調整します。

計算に使う手取りは、毎月の給与の振込額で大丈夫です。ただ、財形貯蓄や持株会などが給与から天引きされているなら、その分を足して考えると実態に近くなります。住民税が切り替わる 6 月に振込額が変わったら、計算し直すきっかけにできます。

ボーナスも出し合うかは、別に決めておきます。ボーナスは毎月の拠出に入れず、特別費や貯金の不足分にあてると決めておくと、ボーナスが減った年にも毎月の家計は崩れません。

手順 3:共通の口座とカードを用意する

拠出型なら、共通の出費を払う口座を 1 つ用意します。日本の銀行では夫婦 2 人の名義の口座は作れないので、どちらか 1 人の名義で作ることになります。2 人の給料日のあとに、それぞれの口座から共通の口座へ自動で入金されるようにしておくと、「今月まだ入れてなかった」が起きにくくなります。

共通の出費の支払いは、できるだけこの口座にまとめます。

  • 家賃・光熱費・通信費の引き落とし先を、共通の口座にする
  • 食費や日用品は、共通の口座から引き落とされるクレジットカードやデビットカードで払う。クレジットカードは、口座の名義人を本会員にして、もう 1 人が家族カードを持つと、引き落としを 1 つにまとめやすくなります
  • 現金で払ったときや、個人のカードで払ったときは、あとで共通の口座から精算する

一体型でも、家計用の口座とそれぞれのおこづかいの口座を分けておくと、「どこまで使っていいか」がはっきりします。

貯金の置き場所は、共通の口座とは別にしておくと安心です。口座の分け方と自動で移す設定は、先取り貯金の始め方で紹介しています。

手順 4:記録する人と、見る日を決める

形を決めて口座を用意しても、中身を見ないままだと、「共通の口座がいつも足りない」「どちらがいくら立て替えたか分からない」ということが起きやすくなります。最後に、家計を回す仕事の分け方を決めます。

  • 記録:共通の出費を家計簿につける。払った人がその場でつけると、レシートを集めて回らずに済みます
  • 支払いと精算:個人で立て替えた分を、月末に共通の口座から戻す
  • 見直し:月に 1 回、2 人で数字を見る

見直しは、給料日のあとの週末など、日にちを決めて月 1 回、15 分ほどで十分です。見るのは「共通の出費は予定どおりだったか」「来月、特別費の予定はあるか」「貯金は進んでいるか」の 3 つくらい。責める場にせず、数字をそろえる場にすると続きやすくなります。

記録を 1 人で抱えると、管理する人だけが家計に詳しくなり、もう 1 人は「なんとなく大丈夫だと思っていた」となりがちです。共有のスプレッドシートや、家族で使える家計簿アプリなど、2 人とも同じ記録を見られる形にしておくと、話し合いの前提がそろいます。

たとえば家計簿アプリの minotake なら、夫婦それぞれのスマホから 1 つの家計簿に記録でき、2 人が同じ数字を見られます。払った人が自分で記録しておけば、「メンバー別」の集計で、どちらがいくら使ったかも分かります。

型を選ぶときに気をつけたい 2 つのこと

家庭として、いくら貯まっているか

拠出型や分担型は、それぞれが自由に使える部分が残る分、家庭全体が見えにくくなります。起きやすいのが、「相手が貯めているだろう」と 2 人とも思っていて、実際にはどちらもほとんど貯めていなかった、というすれ違いです。

共通の口座で先取り貯金をしていない場合は、それぞれの貯金の合計だけでも、年に 1〜2 回伝え合っておくと、家庭としての進み具合が分かります。金額の細かい内訳まで見せ合わなくても、「2 人で合計いくら」が分かれば十分です。

だれの名義で貯めるか

国税庁によると、夫婦のあいだで生活費や教育費にあてるために渡すお金は、通常必要と認められる範囲なら贈与税はかかりません。ただし、生活費の名目で受け取ったお金でも、それを預金したり株式などの購入にあてたりした場合は、贈与税の対象になるとしています(国税庁「No.4405 贈与税がかからない場合」、2026 年 4 月 1 日現在の法令による)。

実際に気にかけておきたいのは、相続のときです。たとえば夫の給料を妻名義の口座に長く貯め続けると、名義は妻でも、実質は夫のお金(名義預金)として夫の財産に数えられることがあります。共通の口座に出し合ったお金を、名義人の口座に貯め込むときも同じです。

難しく考えなくても、だれの収入から貯めたお金かが分かるようにしておくと安心です。家計のやりくりは一体型でも、貯金はそれぞれの収入から、それぞれの名義で貯めておく、という分け方もできます。家を買うときは、頭金やローンを出した割合と登記の持分(共有名義の割合)を合わせておくと、贈与の心配がなくなります。大きな額を動かすときや判断に迷うときは、税務署や税理士に相談すると確実です。

家計管理を見直したいタイミングと、直し方

最初に決めた形は、暮らしが変わると合わなくなります。次のような変化があったら、手順 2 の計算をやり直す合図です。

見直しどき起きやすいこと直し方の例
産休・育休に入る片方の収入が減り、折半のままだと手元が足りない休業中だけ収入比か、残りを同じにする出し方に切り替える。一時的に一体型にする
時短勤務で復帰する収入は戻りきらないのに、保育料などの出費が増える拠出額を見直し、保育料を共通の出費に入れる
転職・昇給・減収収入の差が変わる収入比なら割合を出し直す。折半なら額を見直す
子どもが生まれる・進学する共通の出費が増える共通の出費を出し直し、拠出額を上げる
管理する人に負担が偏る記録や精算が 1 人の仕事になっている記録は払った人、見直しは 2 人で、と役割を分け直す

育休・産休中は、収入の減り方と入金のタイミングに気をつける

特に崩れやすいのが、出産で片方の収入が大きく減るときです。会社員などで、雇用保険に入っていて条件を満たす人は、育休中に育児休業給付金を受け取れます。厚生労働省の資料によると、給付率は休業を始める前の賃金の 67%(育休を始めた日から 180 日まで)、その後は 50% です。出産した人は、育休の前の産休中に、健康保険から出産手当金(賃金のおよそ 3 分の 2)を受け取ります(いずれも 2026 年 11 月時点)。

給付は非課税で、育休中は申し出により健康保険と厚生年金の保険料が免除されます。そのため、手取りで比べると、はじめの半年はおよそ 8 割、その後は 6 割ほどになるイメージです。ただし、住民税は前の年の所得にかかるので、休業中も納めます。給付には上限額もあり、実際に使える額はもう少し少なくなります。

妻が産休・育休に入る例で、共通の出費(30 万円)を収入比で出し直すと、次のようになります。出産後は出費が増えることが多いのですが、ここでは分かりやすさのため 30 万円のままにしています。

時期妻の手取り(目安)夫が出す額妻が出す額夫の手元妻の手元
産休・育休の前20 万円17.5 万円12.5 万円10.5 万円7.5 万円
産休〜育休のはじめの半年(約 8 割)約 17 万円約 18.7 万円約 11.3 万円約 9.3 万円約 5.7 万円
その後(約 6 割)約 12.5 万円約 20.7 万円約 9.3 万円約 7.3 万円約 3.2 万円

※ 夫の手取りは 28 万円のまま。妻の手取りは目安で、実際の給付額は休業前の賃金と上限額で決まります。

折半のままだと、育休の後半は妻が出す 15 万円に手取りが届きません。収入比にすると出す額は下がりますが、それでも妻の手元はかなり細ります。そういうときは、休業中だけ残りを同じにする出し方(この例の後半なら、手元がそれぞれ約 5.3 万円)に切り替えたり、先取り貯金の額を一時的に下げたりする手もあります。

ほかに知っておきたいのは次の点です(いずれも厚生労働省の資料より。2026 年 11 月時点)。

  • 入金は毎月ではない:育児休業給付金の申請は原則 2 か月に一度で、給付はまとめて振り込まれます。産休中の出産手当金も、産後にまとめて申請することが多く、入金はあとになります。収入が途切れる期間は思ったより長くなるので、産休に入る前に、共通の口座に 3〜4 か月分ほどの余裕を入れておくと安心です。
  • 2 人とも育休をとると、短い期間は手取りがほぼ減らない:子の出生直後の一定の期間に、夫婦それぞれが 14 日以上の育休をとるなどの条件を満たすと、最大 28 日分は上乗せの給付(出生後休業支援給付金、賃金の 13%)があり、その間は合わせて給付率 80%(手取りで 10 割相当)になります。
  • 時短勤務にも給付がある:2 歳未満の子を育てるために時短勤務をしたときは、条件を満たすと、時短勤務中の賃金の 10% が給付されます(育児時短就業給付金)。

育児休業給付金や出産手当金は所得に数えないので、育休の年は、もう 1 人が配偶者控除や配偶者特別控除を受けられることがあります。申告のしかたは年末調整の記事にまとめています。条件や金額は、勤め先やハローワーク、加入している健康保険で確かめておくと確実です。

よくある質問

収入比は、年収と手取りのどちらで計算しますか?

どちらでも構いません。毎月のやりくりに使うのは手取りなので、手取りで計算すると実際の手元の額と合いやすくなります。年収で計算すると、ボーナスの多い人の割合が大きくなります。どちらにするかを 2 人で決めて、毎年同じやり方で見直すと迷いません。

共通の口座は、どちらの名義にすればいいですか?

家計を主に管理する人の名義にすると、引き落としの手続きやカードの管理がしやすくなります。名義人の口座にお金が貯まっていくと名義預金の心配が出てくるので、共通の口座には生活費の分だけを置き、貯金は別の口座に移すと分かりやすくなります。

おこづかいはいくらが目安ですか?

家庭によって大きく違うので、決まった目安はありません。手取りから共通の出費と貯金を引いた残りの中で決めます。2 人とも同じ額にするか、収入の割合に合わせるかも、あわせて話しておくと後でもめにくくなります。昼食代や仕事の交際費をおこづかいに含めるかで額が大きく変わるので、そこも先に決めておくと安心です。

結婚前の貯金はどうすればいいですか?

結婚前の貯金は、それぞれの財産として扱われます。家庭のお金と混ぜると区別しにくくなるので、家庭の貯金や引っ越し費用に一部を出すなら、出す額を決めて共通の口座に移すと分かりやすくなります。

相手の収入を詳しく知らないのですが、聞いてもいいですか?

出し合う額を決めるには、少なくとも手取りの月額は分かっている必要があります。「生活費の分け方を決めたいから」と目的を添えて聞くと、切り出しやすくなります。給与明細そのものを見せ合わなくても、手取りの額だけ伝え合えば計算はできます。

立て替えが多くて、精算が面倒です

精算は月末に 1 回、まとめて行うと決めておくと楽になります。立て替えが毎月続くなら、共通の口座から引き落とされるカードを 2 人とも持つなど、そもそも立て替えが起きにくい形にすると手間が減ります。

途中で管理の型を変えてもいいですか?

変えて大丈夫です。子どもが生まれたら一体型にした、共働きに戻ったら拠出型に戻した、という変え方もできます。変えるときは、手順 1 の「共通の出費」の線を引き直すところから始めると、抜けが出にくくなります。

まとめ

  • 夫婦の家計管理は、一体型・拠出型(出し合い型)・分担型の 3 つ。迷ったら、共働きなら拠出型、片方の収入が中心なら一体型から始めて、合わなければ変えれば大丈夫です。
  • 最初に「共通の出費」と「それぞれの出費」の線を引き、生活費の分担割合は、折半・収入比・残りを同じにする、から 2 人が納得できるものを選びます。
  • 共通の口座への入金は自動にし、記録は払った人、見直しは月 1 回 2 人で。
  • 貯金は、だれの収入から貯めたかが分かるようにしておくと安心です。
  • 産休・育休・転職などで収入が変わったら、出し合う額を計算し直すきっかけです。育休中は給付の入金が 2 か月に一度になる点にも気をつけます。

まずは 2 人で、共通の出費にするものを紙に書き出すところから始めてみてください。